熱中症に備えよう＝大事な室温管理、食事にも配慮

　２０１７年は、梅雨入り前から各地で真夏日が報告され、厚生労働省などが熱中症への警戒を呼び掛けている。救命救急医療の専門家と管理栄養士に注意点を聞いた。熱中症診療ガイドラインの作成に携わった帝京大医学部付属病院救命救急センター長（東京都板橋区）の三宅康史教授は熱中症の怖さを熟知している。

　◇梅雨明けが問題

　「５月はまだ湿度も低く、日がかげればだいぶ涼しくなる。この間に熱中症の疑いで救急搬送される人は、屋外でのスポーツや労働関係しているのが大半で、多くは軽症だ。問題は梅雨明け以降で、高温多湿な状態が夜も続く時期。この時期は持病を持つ人を中心に、高齢者の熱中症の重症者が増え、比例して死亡率も上がる。その意味でこの時期はこそが、対策の真価が問われる」

　小まめな水分補給や休憩の実施などの熱中症対策や啓発が進み、運動時や労働時の熱中症患者は減少している。しかし、都市や地方で一人暮らしの高齢者が増加し、この中から毎夏、多くの熱中症患者が出ている、と三宅教授は指摘する。「夏の熱中症患者の救急搬送数を分析すると、母数が相対的に少ないはずの８０代と７０代がほぼ同数。９０代も統計的に目立つほど搬送者が出ている。やはり問題になるのは、高齢者と言えるだろう」

　◇エアコンを活用

　予防法としては不足傾向にある水分や塩分の補充、体温を上げすぎないようにする冷感スカーフなどの冷却グッズの活用が、しばしば強調される。しかし、三宅教授は抜本的な対策として室温管理が必要だ、と強調する。