新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが「５類」に引き下げられ、街はコロナ前のにぎわいを取り戻しつつあるが、医療機関には後遺症に悩む患者からの相談が絶えない。８日で５類移行から１年。今も症状が長引いて社会生活に影響を及ぼすケースがあり、医師は「引き続き感染対策が必要だ」と注意を促す。
　世界保健機関（ＷＨＯ）は新型コロナの後遺症を「２カ月以上続き、他の疾患では説明できない症状」と定義しているが、治療法はいまだ確立していない。
　厚生労働省の研究班が東京都品川区、大阪府八尾市、札幌市を対象に行った調査では、２０２０年１月～２２年８月に感染した成人の約１～２割に後遺症があった。感染から２カ月以上何らかの症状が続いたと答えた人は、品川区で１１．７％、八尾市で１５．０％、札幌市で２３．４％だった。
　新型コロナの後遺症専門外来を置く岡山大病院（岡山市）の大塚文男教授（総合内科学）は「新型コロナは他の感染症に比べ後遺症が残る人の割合が高く、持続期間が長い」と指摘。５類移行後も相談に訪れる患者は減っていないという。
　同病院を２１年２月～今年３月に受診した９３０人を分析したところ、発症から回復までに要した期間は平均２２０日だった。症状は従来株、デルタ株、オミクロン株とも「倦怠（けんたい）感」の割合が最も高いが、オミクロン株に感染した人は、他の株に比べて睡眠障害が約２倍に増加。このほか頭痛や集中力の低下、せきが主な症状だった。後遺症が長引き、抑うつ状態になるケースもあるという。
　社会生活に与える影響も大きく、２１年２月～２３年１２月に受診した就労者５４５人を調べると、約４０％が休職、約１０％が退職を余儀なくされた。
　大塚教授は「ウイルスはまだ変異を続けながら存在していることに留意し、感染対策を続けるべきだ」としている。　（Ｃ）時事通信社