早期診断・治療が重要
～アルツハイマー型認知症（総合東京病院　羽生春夫・認知症疾患研究センター長）～

　厚生労働省によると、認知症の患者は２０３０年に約５２３万人になり、２２年時点の４４３万人から８年間で約８０万人増えると推計されている。総合東京病院（東京都中野区）認知症疾患研究センターの羽生春夫センター長は「早期に診断して適切に対処すれば、進行を遅らせることが可能です」と話す。

　◇脳が萎縮

　認知症のうち、アルツハイマー型認知症が６～７割を占める。「脳にアミロイドベータ（Ａβ）という異常なタンパク質が蓄積するなどして、神経細胞が正常な加齢よりも速いペースで減っていきます」。Ａβは、記憶や生活機能の障害が表れる２０年ほど前から蓄積し始め、認知症の前段階である軽度認知障害（ＭＣＩ）、認知症の軽度、中等度、重度と症状が進む。

　「現在の医学では認知症の進行を完全に止めることはできず、遅らせることが目標です。その鍵は早期診断ですが、初期は加齢によるもの忘れとの境界があいまいなこともあります」

　専門医が問診、認知機能検査、画像検査を総合的に評価すれば、的確な診断が可能だという。画像検査には、脳の萎縮を見るＭＲＩ、Ａβの蓄積を見る陽電子放射断層撮影（ＰＥＴ）などがある。

　◇新薬が登場

　新たな治療として、脳内のＡβを除去する初の新薬「レカネマブ」が２３年１２月に、２剤目の「ドナネマブ」が２４年１１月に発売された。レカネマブは２週に１回、ドナネマブは４週に１回の点滴で病気の進行を遅らせ、自立した生活の期間を延ばすことができると期待されるという。重い副作用としては、点滴に伴う発熱、頭痛などの反応、脳のむくみや出血が報告されている。

　これらの薬の対象は、アルツハイマー病によるＭＣＩや軽度の認知症で脳にＡβの蓄積が確認された人に限られる。その点でも早期診断が重要となるため、「もの忘れが気になったら、かかりつけ医に相談するか専門医を受診し、検査を受けてください」。

　一方、「約束事を忘れてしまう」「物の置き忘れ、しまい忘れが増えた」といった異変に家族が気付いた場合、「本人には、健康診断として受診を勧めるとよいでしょう」と羽生センター長は助言する。（メディカルトリビューン＝時事）（記事の内容、医師の所属、肩書などは取材当時のものです）

（2025/03/25 05:00）

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